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社交辞令を気軽に言う人に共通するあること

先日書いたエントリーは反響と共感を呼び、多くの方に読んでいただいています。まだ読まれていない方はこちらからどうぞ。

その記事はこちら

社交辞令を気軽に言ってしまう人に共通するあること

「またよろしくお願いします」
「またの機会に」
「勉強させて下さい」

そういった言葉自体が悪いわけではありません。そこに自分の本音があるか、です。

次の予定をたてるつもりもないのに「ではまたの機会に」と言われても、というお話です。

時代がかわり、物事を処理するスピードが圧倒的に早くなっています。より本質的なことに取り組むことが必要とされている現代社会の中で上辺だけのコミュニケーションは必要とされていません。

本音で言っているのであれば良いですが、問題となるのは社交辞令を社交辞令としているその姿勢です。

そして社交辞令を普通に気軽に言っている人に共通することがあります。

 

それは、社交辞令を言う人は、自分の目標に対する成果を出せません。

結果を残せないひとほど、社交辞令を多用します。

なぜか。いかにその理由を3つ記します。

理由その1:相手の立場に立って考えることができない。

講師業をしていてよくあるのが、セミナー募集の際に「機会があれば伺います」といったことを平気で言う人がいます。

機会は今、つくっているからそのお知らせが届いているのに、それは「あなたの言うことには興味がないよ」と言っているのと同じこと。

他にも、「こういったセミナーがあったら」とか「この日なら」という人に限ってそのセミナーをつくったり、曜日に開催してもその当の本人は来ない、というパターンもありますね。

これでは信頼を失いますし、相手にされなくなります。

理由その2:約束を守れない

社交辞令を気軽に言う人は、大抵その言葉を守りません。

言葉に発されること、それは約束です。

社交辞令なのだから約束ではない、という意見もあるでしょう。しかし自分の口から発せられた言葉には責任を持つという姿勢は大切です。

 

もちろん、私も良い年齢の大人ですから時と場所を踏まえての社交辞令というものが存在していることはわかっています。

しかし第三者を介し、人と人とが交わる機会に対してそういった事を気軽に言う人は信用を損ないます。

言われた方はその予定を考慮し、では次回をどうしようということを考えているのです。

 

それは、本人にとっては社交辞令かもしれませんが、相手からみたら約束なのです。それを繰り返したら二度と信用はしてもらえません。

それこそ「勉強させてください」と言った人は一度も話をしにこないし、セミナーにも来ません。当然交流もありません。だったら言わなくていいのです。だから初見で、「勉強させて下さい」という人は基本的に信用していません。

理由その3:自分の優先順位を決められない。だから予定も立てられない。

社交辞令を言う人は、結果次の機会もその次の機会にもあらわれることはありません。

 

なぜなら、日程を前もって提示されていても自分の予定をブロックすることなく、流動的にしておいて直前になって

「いやー仕事が入っちゃって、行きたかったんですけど」

と言います。とても良く言います。

 

これは前もって、伝えられているのだから予定を組み込めばその日のその時間には他の予定をいれない、ということだけのはずです。

 

「いや、そんなのあなたとの予定が重要でなかったんだよ」

と思う方もいるでしょうが、それなら最初から社交辞令でも口約束をしなければいいのです。

 

自分の予定を自分から立てられない人は、どのようなことにおいても成果を出すことは難しいです。

 

なぜなら、それは主体性をあらわすものであり、人生において自分が何を望んでいるかを明確に表しているものだから。
本音でいきていったら人生かわります。

本音というのは、何も自分の思うがままを何でも口にして良い、ということではありません。本音で生きるために誰かを傷つける必要性もありません。

 

自分の気持ちに正直に生きること。

まずその第一歩として、形だけの社交辞令を言うのをやめて、自分の予定を率先して入れていくということをやってみてはいかがでしょうか。

それではまた

森部高史


ABOUT ME
森部高史
株式会社Pono Life代表取締役。Kukua Body主宰。アメリカ在住時でATCとしてトップレベルアスリートのケアにあたる。数少ないロルフィング®の資格を持ち、クライアントの身体と心のバランスを整え人生に寄り添い、「先生」と呼ばれる治療家やセラピストを指導する立場にもある。その人柄と結果を導くセッションと講座には全国から参加する人が後を絶たない。現在は自分の知識や経験をオンライン化していく方法を個人事業主や小規模法人経営者に伝えている